お問い合わせ

サステナビリティへの取り組み

サステナビリティ方針

MJCグループは、サステナブルな社会を実現するため、以下の方針のもとサステナビリティに取り組みます。

01健全な発展を推進する企業

社会的な責任を果たすと共に経済的繁栄に努める。

02お客さまに信頼される企業

お客さまに価値の高い製品・サ-ビスを提供する。

03環境と社会へ思いやりと感謝を持って接する企業

豊かな環境作りに努め社会と協調していく。

04社員一人ひとりが多様な力を発揮できる企業

社員一人ひとりが自ら成長し多様な力を発揮できる仕組みを構築する。

サステナビリティ推進体制

当社グループは、サステナビリティへの取り組みを重要な企業活動と位置づけ、中長期的な企業価値向上を実現するため、以下の推進体制を構築しています。

  • サステナビリティ
    諮問委員会
  • 取締役会
  • 代表取締役社長
  • 経営会議
  • サステナビリティ
    推進室
  • コンプライアンス・
    リスクマネジメント
    委員会

リスク管理体制

当社グループはリスクマネジメントの最高責任者を社長とし、経営に重大な影響を与えるリスクが発生した場合の損失を軽減し、事業継続を推進することを目的としてリスクマネジメント活動をしております。当社は、リスクの対応をおこなう各部門のリスクマネジメント活動が適切に行われ、グループ全体の活動を把握しモニタリングすることができるようにコンプライアンス・リスクマネジメント委員会を設置しています。
コンプライアンス・リスクマネジメント委員会で把握、モニタリングされたリスクマネジメント活動は、経営会議に報告され、取締役会で審議されます。

マテリアリティ(重要課題)

当社グループが取り組むべきマテリアリティ(重要課題)を経営戦略と連動した取り組みとして以下のように定めました。
内容につきましては、適宜開示していきます

1.付加価値製品の継続的な創出と生産性・業務効率化の追求

具体的な取り組み
  • 新製品および付加価値/差別化製品の開発、市場投入によるマーケットシェアの拡大および収益性の向上
  • 生産効率改善:当社製品製造に関して自動化設備投資による生産性の向上やDXによる業務効率化を図っていきます。
  • グローバルな顧客とのリレーション強化
指標および目標

売上高、営業利益、研究開発費、設備投資額の詳細は「FV26」のページをご参照ください。

2.多様な人材の育成と活躍の推進

具体的な取り組み
  • 人材育成とキャリア自律支援
  • 多様な人材が活躍できる職場環境、組織風土の醸成
  • 健康経営推進
    詳細は「社会」のページをご参照ください。
指標および目標

詳細は「社会」のページをご参照ください。

3.事業を取り巻く環境への適切な対応

具体的な取り組み
  • 気候変動対応
    資源およびエネルギー使用量の低減を事業全体として推進し、温暖化防止に向け、GHG排出量削減と、エネルギー消費原単位での省エネルギー化に取り組んでいます。
  • 3R (リデュース、リユース、リサイクル)活動
    廃棄物の削減や製品製造工程における希少金属や部材等の回収によるリサイクル活動をおこなっています。また、製造工程で排出される排水が環境へ負荷を与えないように、排水処理装置を導入しており、凝集沈殿等プロセスを経た処理水を下水へ放流しています。
  • 化学物質管理
    使用する化学物質は、各法規制に則り適正な管理をしています。化学物質の導入前にはリスクアセスメントにて人体への危険性を評価し、リスクに対する措置を実施しています。また、薬品登録制度を設け、使用部門ごとに適用する法規制や使用量を管理しています。これらは当社グループの順守評価手順に従い、確実に対応しています。
指標および目標

気候変動につきましては、当社グループが気候変動によって受ける影響を分析した結果を開示しています。
また、気候変動の緩和に向けて、省エネルギー化、CO₂削減に努めていきます。詳細は環境ページの「気候変動への取り組みー戦略」をご参照ください。GHG排出量に関しては2024年以降、国内で段階的にGHG排出量の削減を予定します。また、省エネ法に基づき国内事業所全体で5年度間平均のエネルギー原単位を1%以上削減します。詳細は「気候変動への取り組みー指標および目標」をご参照ください。化学物質管理に関して、引き続き法令違反ゼロを維持します。

4.強固な事業基盤の構築

具体的な取り組み
  • コンプライアンスの浸透と徹底
    当社グループ全体のコンプライアンス体制の構築およびコンプライアンス教育を実施しています。
  • グローバルリスクマネジメント体制の高度化
    当社グループ全体でのグローバルリスクマネジメントを構築します。
  • 事業継続計画(BCP)
    当社グループは、大きな自然災害や緊急事態発生時に中核事業の継続や早期復旧をいち早く図るために、BCPを策定し、運用しています。
指標および目標

引き続き法令違反ゼロを維持します。
詳細は下記ページに記載しています。
内部統制システム
事業継続計画(BCP)

サステナビリティへ戻る

関連情報